高齢・前置胎盤でも次の出産をあきらめないで！

これまでもたびたび触れてきた、「シた後はしばらく横になると妊娠しやすい」という説について、「臨床試験」をしたというコラムが「東京スポーツ」（2009年11月20日付）にでています。

セックスの後、女性がベッドから起き上がらず、しばらく横になっていると、妊娠率や出生率が上がるらしいことが臨床試験で証明された。医学誌「BMJ」の10月号で発表された研究だ。
　英インディペンデント紙によると、オランダの研究グループは不妊治療を受けている400組のカップルの女性について、無作為の試験を実施。人工的な子宮内精子注入治療の後に、あおむけの状態で15分間安静を保ったところ、妊娠率などがかなり改善することがわかった。妊娠率に関しては、精子注入後すぐに動き始めたグループは18％、安静を保ったグループが27％。生児出生率についても前者は17％、後者は27％と高かった。
　これがノーマノレセックスでも「当てはまるかどうか分からない」と研究者は話すが「少なくとも悪影響はないハズ」ともコメントしている。（満）

まあ妊娠率が上がるかどうかですから悪影響は出ようがないのですが、厳密に言うと、これだけでは医学的にはまだ断定はできないでしょうね。

「妊娠率などがかなり改善」とのことですが、何と比べて改善なのかがこれだけではわかりません。

医学的根拠を確かなものにするには、400組を年齢層など同じ条件で２派に分けて、ひとつのグループはしばらく横になってもらい、もうひとつのグループは横にならないようにする。そして２つのグループの妊娠率に有意な違いがでるかどうかを見なければならないでしょう。

でも、私たち一般人が医師の力を借りず、リスクなしに試すには、期待がもてる試験であることは確かです。

みなさん、ダメモトぐらいの気持ちで試してみませんか。

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パパが育児熱心だと、赤ちゃんの事故少ないという記事が「読売新聞」（11月14日3時7分配信）に出ています。

父親が子育てに熱心な家庭ほど、赤ちゃんが重大な事故に遭う確率が低くなることが、国立保健医療科学院の藤原武男・行動科学室長による約4万2000人の分析でわかった。

　こうした大規模な調査は珍しく、英国の疫学専門誌で13日、発表した。

　藤原さんは、厚生労働省が2001年に、当時生後6か月の乳児約5万人を対象に実施した「21世紀出生児縦断調査」をもとに、授乳やおむつ替えなど6項目について、父親が子育てにかかわった度合いを各家庭が自己評価した結果を分析した。各家庭を、子育てに「積極的」「普通」「消極的」の3グループに分け、その後、1年間にわたって追跡調査ができた約4万2000人について、事故の発生率との関連を調べた。

　その結果、父親が子育てに積極的な家庭では消極的な家庭よりも「誤飲」の発生率が21％、「水におぼれる事故」は20％、事故全体では9％少なかった。中でも父親が赤ちゃんと一緒に散歩している家庭では、発生率が顕著に低く、「誤飲」が34％、事故全体で24％も少なかった。（「読売新聞」11月14日3時7分配信）

普通に考えてみれば、目を離せない子供を見る目が１人よりも２人の方が、より危険回避の確率が高くなるのは当然です。

ただ、「科学的根拠」というのは、具体的な試験結果がないと認められないので、それを裏付ける意味はあると思います。

「こうした大規模な調査は珍しく」というのも、結局、「普通に考えればわかりそうなもの」だから、あえて学者は取り組まなかったのかもしれません。

同じような話が、以前書いた夫とシた後は、暫く横になっている方が妊娠しやすい！？にもいえます。

「着床しやすくするためには、夫が発射した後、妻はすぐに立ちあがらないで30分ぐらい横になったままでいたほうがいい」という説は、医学的に定説となっているわけではありません。

しかし、「性交後15分後には卵管采に精子がきている、あるいは、15分後にダグラス窩（子宮の裏側の腹膜のくぼみ）には精子がいるという報告がある」ことを考えると、あながち根も葉もない話ではないのです。

そして、定説とすべき試験を行っていないのは、根拠がなさそうということではなく、「研究費をかけて調査しても得るところが少ないので、忙しい研究者はだれも研究しないから」定説になっていないだけのことだとか。

研究というのは、地味で報われないものが大半であるといいます。今回の研究も、それでノーベル賞はとれないでしょうが、おそらくそうではないか、ということに科学的な根拠を確認する大切な取り組みだと思います。

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妊婦や基礎疾患（持病）がある人を対象にした新型インフルエンザのワクチン接種が一部の県（青森、宮城、滋賀）で始まりました。

「読売新聞」（11月2日16時16分配信）からの引用です。

――基礎疾患のある人の注意点は？

　発熱時や、持病とは別に急性の疾患にかかっている時は接種できないことがある。けいれんや気管支ぜんそくの症状がある人、過去の予防接種で発熱したことがある人は、医師と十分に相談を。国産ワクチンの製造には鶏卵を使っているため、卵アレルギーの人も相談しよう。

　――妊婦も接種できるの？

　国産の季節性インフルエンザ用ワクチンは、妊婦への接種を原則認めていなかったが、厚生労働省は10月、季節性用、新型用ともに接種可能とする方針を示し、妊娠週に関係なく接種できるようにした。妊婦の副作用や胎児に影響が出る危険性はないとの研究結果を受けたものだ。

　――ワクチンに入っている保存剤は大丈夫？

　海外で過去に胎児の発達障害との関連性が指摘されたことがあるが、その後の研究で否定された。それでも気になる妊婦は11月中旬以降、保存剤が入っていないワクチンも供給されるので、どちらか選んでほしい。

　――接種するには？

　医療機関への予約が必要。かかりつけ医以外で接種する場合、持病のある人は「優先接種対象者証明書」を、妊婦は母子健康手帳を、接種する機関で提示する。

　――副作用は？

　人によって接種部位が腫れたり、赤くなったりする。まれに意識低下やショック症状が出るが、生命が危険になるほどの副作用は今のところ確認されていない。

やはり気になるのは、「国産の季節性インフルエンザ用ワクチンは、妊婦への接種を原則認めていなかったが、厚生労働省は10月、季節性用、新型用ともに接種可能とする方針を示し、妊娠週に関係なく接種できるようにした」の箇所です。

新型の恐怖を煽ることで、従来は原則としてしないものだった季節性のワクチン接種もドサクサまぎれに「すべきもの」にしてしまおうといわんばかりに感じます。

なぜ認めていなかったのか、それがどういう理由で認められるようになったのか、そのへんが全く明らかにされていないからです。

「関連性が指摘されたことがあるが、その後の研究で否定された」という箇所も要注意です。

食品添加物などでもしばしばこういう経緯があり、否定派はそれを「企業や政治が隠蔽した」などとはやし立てる根拠にしています。

おそらく、今回も確かに関連性を示す有意な結果は出なかったのだと思います。しかし、それは今の科学（医学）の水準ではでなかったということであり、将来はわかりません。隠蔽や陰謀かどうかはともかくとして、予防原則で注意を払うことは間違いではありません。

予防接種、難しい選択です。

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「アサヒコム」（2009年11月1日11時55分）に、ちょっと深刻な記事が出ています。

飼い犬25％が日本脳炎に感染　媒介の蚊、人にも危険

　全国の飼い犬の4匹に1匹が日本脳炎に感染しているとの調査結果を、山口大の前田健教授らがまとめた。豚から人や犬にウイルスを広げる蚊が、養豚場周辺から市街地まで飛んでいるためのようだ。犬から人には感染しないが、媒介する蚊が身の回りにいて、人への感染拡大の危険性を示すものとして、専門家は注意を呼びかけている。

　西日本に多い日本脳炎は体内でウイルスが増える豚の血を吸った蚊を介して、人などに感染する。犬や人からは蚊を介しても人に感染しない。感染者の発病率は1％以下だが、重症化すると高熱、意識障害を起こす。脳症になると2〜4割が死亡する。感染した犬が発症した例は報告されていない。

　前田教授（獣医微生物学）らは06〜07年に47都道府県の動物病院にかかった犬652匹の血液をとり、日本脳炎ウイルスの抗体ができているか調べた。その結果、25％に抗体があり、感染していた。

　地域別では、四国が61％で最も多く、次いで九州が47％だった。ほかは中国26％、近畿23％、関東17％。市街地で24％、住宅地で21％の犬が感染、室外犬は45％、室内犬も8％が感染していた。

　ウイルスを運ぶコガタアカイエカは30キロ移動するため、豚の血を吸った蚊が都市部まで飛んでいるようだ。

　ワクチンの集団接種により60年代に感染者は激減し、最近の感染者は年間数人しかいない。ワクチンの副反応による重症者が出たことで、05年に厚労省は接種を積極的に勧めることをやめ、現在は大半の子が受けていない。
　感染で重症化すれば、効く抗ウイルス薬がないため、解熱剤で熱を抑え、炎症を抑える薬を使う。ワクチンは今年から、副反応が出にくいとされる新しいタイプも使えるようになった。

　前田教授は「今後、ワクチンを打っていない子どもを中心に感染が広まる可能性もあり、警戒が必要だ」と話す。（坪谷英紀）

日本脳炎感染犬が増えていますが、それ自体が人にうつることはない。ただし、犬に感染させた蚊が人に感染させる可能性がある、という記事です。

蚊は雄・雌とも、ふだんは花の蜜、果物の汁、樹液などを餌としています。植物の茂ったところに蚊が多いのはそのためです。

その中で雌が、卵巣を発達させて産卵するためのタンパク源供給に、平均して生涯に4〜5回吸血。その際、1回で吸える血液の量はほぼ自分の体重と同じくらい（2〜3ミリグラム）といわれています。

日本脳炎は、国内ではいまだに年間数名の患者が発生。予防接種法にも定められています。ジフテリアや百日せき、ポリオなどと同じ範疇にあるやっかいな疾病であり、子育て中の立場にとっては決して侮れないものです。

国立感染症研究所感染症情報センターのサイトによると、日本脳炎は蚊（コガタアカイエカ）によって媒介される感染症であり、6〜16日間の潜伏期間ののち、高熱や頭痛、嘔吐などを起こし、続いて意識障害、けいれんやマヒが現れ、致死率は20〜40％とされています。つまり、10人に2〜4人は助からない。

また、助かったとしても、その45〜70％にはパーキンソン病様の症状やけいれん、マヒ、精神発達異常、精神障害などの後遺症が残るそうです。とりわけ、小児の場合は重度の障害が残ることが多いといいます。

脳炎の症状が現れた時点ですでにウイルスが脳細胞に達しているため、その破壊された脳細胞を修復することができない限り、全快は望めない。つまり、治療法はないのです。

で、ワクチンの有効率は80％以上とされています。台湾での実験では81％、タイでは91％の有効率が確認されたといいます。近年の日本脳炎患者を調べたところ、そのほとんどは日本脳炎ワクチンを受けていなかったことからも、ワクチン接種は予防に効果的とされています。

「なら、予防接種すればそれでいいことじゃないの？」

ところが、ワクチンで解決、というほど単純な話ではないからむずかしい。

このワクチン、2005年から厚生労働省では積極的な勧奨は行わないことになりました。日本脳炎ワクチンと、重症のADEM（アデム、急性散在性脳脊髄炎）の発症の因果関係を厚生労働省が認め、よりリスクの低いワクチンに切り替えるべきとの判断からです。

副反応については、厚生労働省によると、ADEMの発症頻度は70〜200万回に1回程度。細菌製剤協会のサイトによれば、100万人に1人程度とのことです。

つまり、日本脳炎は恐ろしい疾病ですが、それを予防するワクチンにも現状では大きなリスクがあるから、「本人又はその保護者が希望するなら自己責任で打ってもかまいません。ただし、国は責任持ちませんよ」という扱いなのです。

報道では、今年から副反応が出にくいとされる新しいタイプも使えるようになったと書かれています。

ただし、これも相変わらず「有効性・安全性が確立されていないため」「接種における積極的な勧奨は差し控えること」とされています。また、出荷数も少ないそうです。

厚生労働省は、責任をもって勧められない。それにかわる予防策はない。じゃあ、いったいどうすればいいの？

統計でみますと、ワクチンの有効率は発病者に対する割合だから、発病率0.1％（1000人に1人）、ワクチン有効率80％のとき、1万人のうちワクチンで守られるのは8人。逆にワクチンを接種しなかったとしても、9990人は発病しないということになります。

ワクチンの副反応のリスクも低いものですが、日本脳炎に罹るリスクもそう大きいものではないと思います。
ならば、厚生労働省が接種勧奨を行わないとしている現行のワクチンではなく、より安全な新ワクチンが開発されるのを待ちたいと思うのですが、皆さんはどのように考えますか。

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先日書いたように、我が国のインフルエンザワクチン接種は「妊婦や持病のある人、中高生などは当面2回」ながら、「各数十〜100人規模の臨床試験を実施し、1回接種で効果が得られるかを調べる予定」だそうですが、世界保健機関（WHO）では、「成人の新型ワクチン接種は1回」で統一しました。

成人の新型ワクチン接種は1回…WHOが勧告へ
10月30日8時13分配信 読売新聞

　【ジュネーブ＝平本秀樹】世界保健機関（WHO）は28日の各国専門家による会議で、新型インフルエンザワクチンの接種回数について、成人（18歳以上）は原則1回とする方針を固めた。

　来週にも、WHOとして正式な勧告を出す見通し。18歳未満の人の接種回数については、明確な方針は決まらなかった。日本政府は、医療従事者以外は「2回接種」とする方針を示している。

また会議では、妊婦を医療従事者に次ぐインフルエンザワクチン優先接種の対象とする方針も決まったそうです。

さて、我が国の妊婦接種もWHOの勧告通りに「１回」になるのでしょうか。

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